長期化する他郷暮らし

原発自主避難、先見えず

東日本大震災の発生から2年が経過した。復興への道のりは依然として厳しい。特に東京電力福島第一原発事故の影響を受け避難を強いられた福島県民は16万人を超える。そのうち8万5千人が県外に暮らし、その多くが、子どもへの低線量被曝を心配する母子の自主避難である。しかも政府や東電からの補償もほとんどない。長期化する避難生活の中、葛藤する福島の女性たちを関西各地に訪ねた。(矢野宏  栗原佳子)

森松明希子さん(39)は5歳の長男と2歳の長女と大阪市内の公営住宅に暮らす。避難してきたのは2011年5月のことだった。

その2カ月前の3月11日、森松さんは福島県郡山市のマンション8階の自宅で震度6弱の大地震に遭遇した。水道の配管が継ぎ目で外れ、みるみる部屋は水びたしになった。持てるだけの着替えと幼子を抱え、市内の病院へと避難、ありあわせの布でおむつを作るサバイバル生活がはじまった。「原発事故のことを聞いて心配でしたが、郡山は60㌔離れていますし、原発に危機感が及ばないくらい日々のおむつ、食べ物をどうするかで頭がいっぱいの1カ月でした」と振り返る。

郡山市は福島県のほぼ真ん中に位置する人口33万人の中核市。いわゆる「中通り」にある。後でわかることだが、郡山市は3月15日に市内最大値8・26マイクロシーベルトを記録。通常の放射線量が0・08マイクロシーベルト。100倍という高い数値である。

ようやく避難所を脱し、臨んだ長男の入園式ではこう告げられた。「制服は今日だけにしてください。明日からは長袖、長ズボンで」

この頃、郡山市内は1・3マイクロシーベルト前後で推移していた。わずか1時間半、子どもたちを公園で遊ばせるために週末ごと、秋田や山形へ車を飛ばした。幼稚園での母親同士の会話も「転校手続きを取った?」などと避難の話ばかり。入園時100人いた園児は約1カ月で70人に減った。森松さん自身、「ここにいること自体が子どもを危険にさらしている」「ここで生活して良いのか」と葛藤する。

ゴールデンウイーク。夫が「連休だけでも保養のつもりで関西に避難したらどう」と送り出してくれた。そして京都の妹の家で何気なく見たテレビのニュースに愕然とした。

「チェルノブイリとの比較を示し、福島は人が住むところではない、というような。福島で見るテレビは『○○橋が直った』とか『復興、復興』ばかり。いつか我慢すれば復興するというトーンでした」

そのとき初めて、福島をいち早く脱した友人から言われた「福島を一回出てみればわかる」という言葉の意味を理解した。「ここで子どもを育ててはいけない。母としての直感でした」

勤務医の夫を残しての二重生活。政府が定めた避難区域以外から避難してきた「自主避難」者は法制度上、長期旅行者と同じ扱いである。ほとんど補償もない。

昨年夏から大阪市内の社会福祉協議会に職を得て、同じ避難者の相談にも乗っている。春は節目。福島へ帰還する選択をした人たちも少なくない。子どもの健康を案じつつも二重生活の経済的負担が限界に達した人もいる。離婚の危機に直面する夫婦も珍しくはないという。

居場所づくり

関西との温度差。放射線に対する意識のギャップ――。長期化する避難生活の中、当事者の自助的なネットワークづくりが各地で進む。

兵庫県西宮市を拠点にした「県外ひなん者交流会ひょうご ぷらっとホーム」代表の川田智子さん(44)も息子2人と郡山市から避難してきた。当時3歳と1歳。会社員の夫は郡山で単身暮らす。

震災翌日、同じ中通りにある白河市の実家に避難した。福島第一原発の上空から流れた雲がそこに雨を降らせたことは、後に知った。夫の会社が社員に避難命令を発令、伊丹に降り立ったのは3月16日だった。それから2年。保育園に通う息子2人は、関西弁を喋っている。

夫のふるさととはいえ、関西には住んだこともなかった。住居などの公的支援も自治体によってまちまちで、行政の窓口で何度も辛い思いもした。そんな中でよく足を運んだのが、市民グループなどが開く避難者の交流会。悩みを分かち合える場は貴重だった。支援者らに力を借りながら自立の道を模索。看護師として、昨年から市の乳幼児健診などでも働くようにもなった。

「今度は、少しでもお手伝いできる側に回りたい」

そんな思いから生まれたのが「ぷらっとホーム」。気軽に立ち寄ってもらおうと、そう名づけた。JR甲子園口に近いマンション一室の1Kを地域の支援者が提供してくれた。赤い羽根募金などの助成を受け「ぷらっとカフェ」として開放。子育て中の母親のための託児付き「キッズカフェ」などにも取り組む。弁護士らの応援も得て避難者の相談会も。参加者には福島はじめ東日本の母子避難者も多い。

差別が心配

南相馬市から西宮に避難した鹿山真里さん(30)は、2歳の息子と「ぷらっとホーム」に通う。「公園でママ友もできて、『大変だよね』って。でもそこまでなんですよね。言ってくれるだけいいし、仕方ないと割り切ってます。息抜きが出来る場所があれば、と思っていました」

夫の家は祖父の代からの獣医。祖父は伝統行事「相馬野馬追」の〝神馬のお医者さん〟でもある。ゆくゆくは実家を継ぐつもりで08年、当時住んでいた神奈川からUターン。しかし震災。家は福島第一原発から二十数キロ。家のローンを残し、悩んだ末に関西での家族の再出発を選択した。

気がかりなのは息子の将来だ。「福島から来たということで、仲間はずれにされたりしたらかわいそうで……」

福島ナンバーの自家用車も気になっている。福島ナンバーの車が傷つけられたという報道もあるからだ。「私も福島ナンバーを変えようと思いました。でも手続きが大変みたいで……」と川田さん。偏見への懸念、子どもの将来への不安、思いは共通している。

「話したら楽になることがある。こういう場所があってよかったです」と鹿山さん。

子どもに手を…

震災から2年になる3月11日の午後、「ぷらっとホーム」には無邪気な子どもたちの歓声が響いていた。「新聞やテレビを見ると、その人の気持ちにどっぷり入ってしまい、しんどくなるんです」と白河市出身のA子さん(43)。

A子さんは3歳の長女と西宮市内に暮らす。夫は白河に残り、月1、2回往復する。もちろん自主避難の場合、全て自己負担だ。「こっちに来てほしい」。関西の転職サイトを見せようとしたが拒まれた。いままでやってきたことを捨てられない、と。

「住宅支援は3年。それが切れたら帰るしかありません。でも子どものことを考えたら……。毎日悩み続けています」

激変した暮らし。24時間子どもと2人。つい手をあげてしまったり、締め出してしまったこともある。虐待の一歩手前。そのたびに後悔の繰り返しだ。いまは2カ月に1回、カウンセリングを受けている。

「安全」とアピール

同じ3月11日の昼過ぎ、京都・四条河原町交差点では福島の母親たちが署名活動に立っていた。「原発事故被災者への放射能検診の徹底と医療補償の実施を」。寒空の下、加藤裕子さんがトランジスタメガホンのマイクを握り締める。

加藤さんは福島市出身。震災1カ月後、当時小学5年の長女と大阪へ自主避難し、翌月、京都の公営住宅に移った。昨年6月に制定された「子ども被災者支援法」の中身が「法律に沿ったものになり、できるだけ多くの人が救われるよう」願い、街頭に立つ。Tシャツで「脱原発」を訴えるプロジェクトも立ち上げた。

震災から4日目、テレビ画面の片隅に表示された福島市の放射能の値は毎時24・24マイクロシーベルト。通常の600倍だった。福島市は福島第一原発から60㌔離れている。

「放射線健康リスク管理アドバイサーとして県が呼びこんだ大学教授が30㌔圏外の安全性をアピールしました。みな『大学の先生が言うのだからそうか』と。安心感が漂いました。人間は安全というものを信じたいですから。放射能は目に見えないし、普通に生活しようとすればできる。でもガイガーカウンターをかざすとすごい数字が出る現実」

加藤さんの腕には、大きな青あざができ、腹痛もないのに下痢が止まらなくなった。ライフラインが途絶する中、何時間も給水車の列に並んだ。郡山のほうが線量が低いと聞いてわざわざ赴き、晴れ晴れと深呼吸したこともある。

「『直ちに影響はない』かもしれないが『何十年か後にとんでもないこと』に。子どもたちは自分では避難ができない。ここにいさせてはいけないと避難を決意しました」

国や行政、信用せず

自主避難者には罹災証明もない。逃げる場所もない。かろうじて大阪と京都が罹災証明なしで受け入れていると知った。長女は吹奏楽クラブに入り、夏のコンクールに向け、頑張っていた。

京都だけでも700人を超す避難者が暮らす。その多くが住まいの公的支援の行方に不安を抱いているという。いまも、光熱費にはじまり全てを自力でまかなわねばならない。特に国や東電の補償もほとんどない自主避難者は苦境にある。子育て中の母親はもちろん、40代、50代と年齢が上がるほど職探しも難しい。

国の「収束宣言」とは裏腹に、福島第一原発はいまも不安定なまま、日々放射能を吐き続けている。一方で福島の避難区域は再編され、国が早期帰還者に補助金の拠出を検討するなど帰県を促している。「福島の人たちは閉じ込められ、被ばくさせられたと思う。最初は、まさかこんな国だと思ってなくて。でも、それは自分たちの無関心が講じたものだと気づきました。もう国や行政を一切信用しない。命は自分で守らねばと、疑ってかかるようになりました」

水俣病などの被害者もこうやって痛めつけられてきたのだと想像が及ぶようになった。「悔しい。同じことを繰り返さないためにも、声を上げ続けなくてはと思っています」

基準値引き上げ

この日、街頭に立った齋藤夕香さん(40)も福島市出身。京都に避難したのは昨年1月。1年近く葛藤しての決断だった。子ども4人のうち下の3人が一緒。高校生の長女は転校を拒み、祖父母と残った。夫は中国地方で単身赴任。実質的な「三重生活」だ。

自宅周辺は市内でも放射線量が高いエリア。必死で情報を集め、ガイガーカウンターであちこち計り、自分なりチラシもつくった。子どもたちが通う学校や幼稚園にも何度も足を運んだ。「過剰反応ですよ」。教師に面と向かって言われたこともある。

不安な思いは高じるばかり。一方で国は5月、子どもの屋外活動を制限する積算線量の基準値を年間1ミリシーベルトから20ミリシーベルトに上げた。「放射線管理区域」と同レベル。「安全なところに子どもを行かせるどころか、人が住んではいけない場所に、国が法律違反をして住めとは」。
怒りで打ち震えた。

ただ、避難は考えていなかった。地元の保険会社に勤務。資格も取り、定年まで働く未来図を描いていた。生まれも育ちも福島。しかも「長男の嫁」だ。最終的にはその夫や両親の支えが背中を押した。

福島の子支援

「私は家族の理解があったから出られました。でもみんな理由があって出られない。笑っているけど心で泣いている。でないと生きていけないから。本当は『せめて子どもだけでも』という大人がたくさんいます。でも口に出せないまま生活しているのです」

この瞬間も多くの人たちが被ばくを余儀なくされている。現状は悪くなる一方。自分は「動けない人の思いを背負ってきている」と齋藤さんは言う。京都では食物の放射線量を計測するなど様々な活動に取り組む。福島の子どもたちの「保養」を支援するグループもつくった。様々な理由で動くことが難しい子どもがいる。放射能の不安のないところで思いっきり遊ばせたい。大人の責任として子どもは平等であるべきだと思うからだ。保養の情報を福島に届け、受け入れ側とつなげたい。

福島の地元紙では連日、1面の3分の2くらいを「訃報欄」が占めるという。「母は『放射能の影響だべ』って。でも、本当はお年寄りだって住んじゃいけないんです。理不尽なことばかりで悔しい」

大好きな故郷に帰りたくないわけがない。自分の根っこがそこにあるというのに。国や東電に言いたい。「1カ月でいいから福島に住んでみろ」

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